在宅勤務の転職でも、入社時期は調整できる場合があります。ただし、在宅勤務だから特別に調整しやすいわけではなく、企業の採用計画や現在の勤務先の退職日、引き継ぎ期間によって決まります。希望日がある場合は、内定承諾前など、できるだけ早い段階で相談することが大切です。
在宅勤務の転職で入社時期を調整できるか
入社時期は、企業と応募者の合意があれば調整できます。求人票に記載された入社予定日も、必ずその日でなければならないとは限らず、採用担当者との相談で前後できることがあります。
ただし、次のような事情がある場合は、希望どおりにならない可能性があります。
- プロジェクトの開始日に合わせて入社してほしい
- 研修やオリエンテーションの日程が決まっている
- 同じ時期に入社する社員と合同研修を行う
- 欠員補充のため、早めの入社を必要としている
- 在宅勤務の開始前に、出社での手続きや研修がある
つまり、在宅勤務の可否と入社日の調整可否は別の条件です。在宅勤務ができる求人でも、入社日については会社の都合を優先されることがあります。
入社時期を決めるときに確認する条件
希望日だけを伝えるのではなく、入社時期を左右する条件を整理してから相談すると、企業も判断しやすくなります。
| 確認する項目 | 確認する内容 |
|---|---|
| 現在の勤務先の退職日 | 退職の申し出から最終出社日までに必要な期間 |
| 引き継ぎ期間 | 担当業務を後任へ引き継ぐために必要な日数 |
| 有給休暇の消化 | 退職前に取得したい日数と、取得できる見込み |
| 新しい会社の研修日 | 入社日に出社が必要か、オンライン参加が可能か |
| 在宅勤務の開始時期 | 入社直後から在宅勤務か、研修後に開始するのか |
| パソコンやアカウントの準備 | 端末の受け取り方法や、入社日に必要な環境 |
特に確認したいのは、入社日から在宅勤務ができるのか、それとも最初は出社が必要なのかという点です。在宅勤務の求人でも、初日の本人確認、端末の受け渡し、研修などのために出社を求められることがあります。
入社時期の調整を相談するタイミング
入社時期の希望は、面接の終盤から内定承諾前に伝えるのが基本です。企業が採用スケジュールを組みやすく、内定後に条件の行き違いが起きるのを防げます。
面接中に聞かれた場合
「いつから入社できますか」と聞かれたら、現在の勤務状況を踏まえて具体的な日付を答えます。まだ退職日が決まっていない場合は、確定していないことも伝えましょう。
例として、次のように伝えられます。
「現職の引き継ぎに約1か月必要なため、退職手続きが順調に進めば、○月○日以降の入社が可能です。御社のご都合に合わせて、数日程度であれば調整できます」
内定が出た後に相談する場合
内定通知に記載された入社日が希望と合わない場合は、承諾期限までに採用担当者へ相談します。承諾した後に一方的に変更を求めるより、承諾前にすり合わせるほうがトラブルになりにくいでしょう。
次のように、希望日と理由を簡潔に伝えます。
「内定のご連絡ありがとうございます。入社日についてご相談があります。現職の引き継ぎと退職手続きのため、○月○日からの入社を希望しています。貴社の採用スケジュール上、調整可能かご確認いただけますでしょうか」
現在の勤務先を退職するまでに必要な期間を確認する
転職先の入社日は、現在の会社をいつ退職できるかによって変わります。まずは就業規則や雇用契約書を確認し、退職の申し出から退職日までの社内ルールを把握しましょう。
そのうえで、上司に退職の意思を伝え、引き継ぎや有給休暇の取得を含めたスケジュールを決めます。退職日が決まっていない段階で、転職先に確定した日付として伝えるのは避けてください。
なお、退職に関する手続きや必要な期間は、雇用形態や契約期間、勤務先の規定などによって異なります。判断に迷う場合は、雇用契約書や就業規則を確認し、必要に応じて公的な相談窓口などで確認しましょう。
入社時期の希望を伝えるときのポイント
調整を依頼するときは、企業側が判断できる情報をそろえて、無理のない希望として伝えることが重要です。
- 入社できる最短の日付を確認する
- 希望日と、希望する理由を簡潔に伝える
- 調整できる範囲があれば示す
- 研修日や出社日の予定を確認する
- 合意した入社日をメールなどで確認する
たとえば、「できれば○月中」だけでなく、「現職の引き継ぎのため、○月○日以降であれば入社できます」と伝えると、企業は採用計画と照らし合わせて判断しやすくなります。
反対に、内定承諾後に連絡なく入社日を変更したり、退職が決まっていないのに確定日として伝えたりすると、信頼を損なうおそれがあります。
入社日の調整と在宅勤務の条件は別に確認する
入社時期が決まっても、在宅勤務の実施日数や対象業務まで確定したとは限りません。入社日の相談とあわせて、次の点を確認しておきましょう。
- 入社初日から在宅勤務が可能か
- 初日に出社する場合の場所と時間
- 研修期間中も在宅勤務ができるか
- 在宅勤務の頻度や曜日に決まりがあるか
- 会社から貸与されるパソコンや周辺機器の受け取り方法
- 自宅の通信環境など、勤務に必要な条件
求人に「在宅勤務可」と書かれていても、在宅勤務の頻度や開始時期、利用条件まで同じとは限りません。入社日だけでなく、働き始めるときの運用も採用担当者に確認してください。
希望どおりに調整できない場合の考え方
希望日が難しい場合は、入社日を数日から数週間前後できるか、研修だけ別日程で参加できるかなど、代替案を相談します。ただし、企業が提示した日程に対応できない場合は、入社そのものが難しくなる可能性もあります。
そのため、次の3つの日付をあらかじめ決めておくと判断しやすくなります。
- 希望日：できれば入社したい日
- 調整可能な範囲：前後に動かせる日数
- 対応できる最終ライン：それを過ぎると入社できない日
転職先の入社日を先に確定させるのではなく、現職の退職日、引き継ぎ、在宅勤務の開始条件を順番に確認すると、無理のないスケジュールを立てられます。
在宅勤務の転職で入社時期を調整するときの結論
在宅勤務の転職でも、入社時期は企業との相談によって調整できる場合があります。ただし、調整の可否は在宅勤務かどうかではなく、研修日、採用計画、現職の退職時期などによって決まります。
まずは現職の退職と引き継ぎに必要な期間を確認し、希望日・調整可能な範囲・入社できる最短日を整理して、内定承諾前に採用担当者へ相談しましょう。
